森智勝先生の「地域１番塾への道」vol.55

森　智勝（もり ともかつ） <プロフィール>  全国学習塾援護会　主宰、塾生獲得実践会　代表 ・26歳で学習塾設立、7教室を経営する。 ・平成14年　塾専門のマーケティング勉強会｢塾生獲得実践会｣設立 ・平成18年　｢全国学習塾援護会｣設立 ・現在、全国各地で塾経営者を対象としたセミナーの講演、スタッフ研修に奔走。 全国私塾情報センター主催の｢春季大都市縦断セミナー｣｢地方塾セミナー｣に講師として参加。 机上の空論ではない具体的な内容と、参加者にプラスのエネルギーを生じさせる講演には定評がある。今、最も支持されている塾経営アドバイザーの一人。

2018.2月号－マーケティング№１の塾を目指して⑥－

チラシを見て興味を持った保護者（母親）は例外なく、ホームページを覗きます。

 

チラシの役割がフック（興味を持たせる）ならば、ホームページの役割は「疑似体験をさせる」です。文字と画像（写真）しか掲載できないチラシとは違い、ホームページは映像を含め大量の情報を提供することができます。ぜひ、その利点を生かしてください。重要なことは、出来る限り閲覧時間を長くすることです。

 

デパート等の小売り業界での法則があります。

 

「顧客の店舗滞在時間と売り上げは比例する」

 

そのため食材売り場は地下に、催事会場は最上階に設置されます。そうした工夫で滞在時間を長くさせるのです。この法則はホームページにも当てはまります。ホームページの滞在時間が長いほど、その塾に対するロイヤリティ（信頼感・親和感）は高くなります。ホームページにはその工夫が必要です。

 

最も重要なのは言うまでもなくフロントページです。ここが魅力的でないと、訪問者はすぐに退場してしまいます。見た目のインパクトを重視してください。そして、保護者が興味を持つようなコーナーを設けてください。今でしたら「2020年度　大学入試改革トピックス」などは鉄板です。折しも、「東大が英語の民間検定を不採用」というニュース（３月上旬）が衝撃を与えています。　

 

２０２０年度から始まる大学入学共通テストで英語の「４技能」を測るため導入される民間試験について、東京大は１０日、合否判定に使わない方針を明らかにした。民間試験の目的や基準が異なるなか、入試に必要な公平性の担保などに疑問があるためという。民間試験の活用は大学入試改革の目玉の一つだが、東京大が合否判定に用いなければ、他大学の方針にも影響を与えるとみられる。

 

東京大では１０日に合格発表があり、記者会見で民間試験について問われた入試担当の福田裕穂副学長は「現時点で、業者テストを入試として用いることは正しくないと考えている」「今の状態では（合否判定に）使わない可能性が極めて高い」と述べた。民間試験の成績提供を受ける場合も、活用を合格者の入学後の追跡調査などに限定するという。

 

民間試験については他にも慎重な意見が上がっており、国立大学協会は大学入試センターが２３年度まで作成する、「２技能」を測る試験も受験生に課す方針を決めている。８日の国大協総会では、民間試験を合否判定に使うためのガイドラインが示されたが、この時も東京大の五神（ごのかみ）真総長が「公平公正の観点から社会の要請に堪えうるか」と疑問を投げかけていた。（朝日新聞３月10日）

 

こうした情報に保護者は敏感です。少なくとも、我々塾人が鈍感ではいられません。情報を広く収集し、塾の見解と共にホームページ等で伝えることは有効でしょう。ある塾のホームページでの閲覧トップは「地元の高校紹介」です。塾の内容（時間割や授業料等）よりも、周辺情報の方が求められています。

 

映像を掲載することも、今のホームページでは必須でしょう。「塾長挨拶」「イベントの様子」「授業風景」等々、文字で紹介するよりも映像で伝えた方がはるかに有効ですし、何よりも「映像は見てもらいやすい」という性質があります。その分、滞在時間が長くなります。

 

ホームページに長く滞在させることでロイヤリティを高くし、疑似体験をさせることで「問い合わせ」の確率を高めてください。「授業料」「時間割」等のインフォメーションだけが並んでいるホームページは閲覧者をガッカリさせます。閲覧者は「チラシを見て興味を持った保護者」です。その期待感を上回るホームページでなければならないのです。（次回へ続く）　

 

塾生獲得実践会（全国学習塾援護会）
森　智勝